 わが国は、エネルギー源の大部分を外国資源に依存しており、エネルギー基盤はきわめて不安定であります。過去の2度にわたるオイルショックにより、日本経済は、原油価格の高騰により大きな混乱にみまわれました。第一次オイルショックから30年以上たち、その時の深刻な思いも忘れられがちになっていますが、エネルギー源の多様化と供給の安定化は今日でも最重要課題の一つです。
それに加えて、石油などの化石燃料による地球環境への深刻な影響が、近年大きくクローズアップされてきました。大気中での二酸化炭素の大量の滞留が地球温暖化の原因となり、人類の生存を脅かすであろうという問題であります。
1997年に基本合意がなされた京都議定書が2005年2月に発効し、二酸化炭素削減に有効な新エネルギーの導入促進に一層の期待が高まっております。
エネルギーは、人類の発展のための最も重要な原動力であると同時に、その使い方によっては、人類の将来を危うくするものでもあることが明らかになったのです。経済の発展をはかるうえで、地球環境と共存していくエネルギー政策が求められております。
ところで、新エネルギーとは、どのような分野を意味しているのでしょうか。
この言葉は日本でつくられました。新エネルギーを広く解すれば、化石燃料以外のエネルギーを指すことになりましょう。そこには、太陽の光と熱や風力といった自然エネルギーの利用があります。水力、地熱という伝統的なエネルギーもあります。
また、廃棄物やバイオマスの活用も含まれます。さらにコージェネレーションや燃料電池のようなエネルギーの新しい利用方法もあります。
これらの新エネルギーの多くは、海外に依存しない、いわば自前のエネルギーであり、また環境への負荷も小さいという利点があります。
新エネルギー財団は、多様な新エネルギーの開発・導入のための基礎的な調査・研究と情報提供、その普及のための人材育成等の各種支援事業や広報活動、そして新エネルギー政策についての国への提言などを主たる任務としております。
国においては、新エネルギーの導入を最大限に進めるため、技術開発、導入助成、さらには法制度の整備等様々な政策を展開いたしております。
当財団は、その実現のための諸施策の一翼を担って幅広い活動を展開しています。あわせて、アジア諸国を中心とする発展途上地域への新エネルギーの導入支援も行っています。
皆様方のご理解とご支援をお願いします。
財団法人 新エネルギー財団
会 長 近 藤 隆 彦 |
